マクロ環境とは、組織にとっての機会を生み出したり、組織に脅威を与えたりする大きな力となる環境を指し、具体的には、人口統計的環境、経済環境、技術環境、政治環境、社会環境などがあります。組織はみずからの活動の場を形成するさまざまな環境要因を理解し、常に動向に目を配り、組織の活動に影響が及ぶことがないかを検討する必要があります。

マスコミ4媒体

新聞・雑誌・ラジオ・テレビのこと。（各ネット媒体も含む）

対象を特定せずに世間一般に対して画一的な方法で展開するマーケティングのこと。エリアマーケティングなどの反意語です。

現在は、消費者の価値観が多様化・複雑化していることから、マス・マーケティングよりも特定の集団に訴えるマーケティング活動にシフトしつつあります。自社の商品が比較的広い範囲で受け入れられるタイプのもので、広告宣伝費に余裕があるならマス・マーケティングを用います。

マーケティング戦略の立案・実行プロセスの1つである、マーケティング・ミックスにおいてコントロールできる主な要素のこと。製品（Product）・価格（Price）・流通（Place）・コミュニケーション（Promotion）の頭文字を取って4Pと呼ばれます。

マーケティング戦略の立案・実行のプロセスは、大きく6つのステップからなります。

1.マーケティング環境分析と市場機会の発見

2.セグメンテーション（市場細分化）

3.ターゲティング（市場の絞り込み）

4.ポジショニング

5.マーケティング・ミックス（4P）

6.マーケティング戦略の実行と評価

市場におけるチャンスを発見し、顧客を絞り込み、競合よりも魅力的な製品・サービスを作り上げた次のステップが、マーケティング・ミックスである。製品・サービスの価値を損なうことなく顧客に伝えることが求められる。そのために必要な要素が、製品（Product）、価格（Price）、流通（Place）、コミュニケーション（Promotion）となります。

4Pを考える際には、個別に考えるのではなく、それぞれのPの整合性を図ることが重要である。例えば、高品質のワインを高価格で販売するために、ディスカウントストアを使用しても、狙ったセグメントには到達できず、整合性がとれているとは言い難いです。

また、これら4Pとセグメンテーション、ターゲティング、ポジショニングの一貫性も重要です。先ほどのワインの例で言えば、子育てに忙しく、節約して教育費を貯めている4人家族の主婦をターゲットとしながら、高品質のワインを提供することは一貫性がとれておらず、うまくいかない可能性が高いです。

一般には行列のことをいうが、マーケティングでは、内部環境分析において組織の強みと弱みを評価する際、重要度／成果マトリックスを用います。強みと弱みのうち、顧客にとって重要なポイントとなるのはどれとどれなのかといった点を明らかにすることができます。

重要度／成果マトリックスは、縦軸に顧客が製品を選ぶ際、重視する度合いとしての「重要度」、横軸に実際に製品を利用（購入）した顧客が感じた「成果」（ベネフィット）の度合いを置きます。

このマトリックス上に、強みと弱みのそれぞれを配置していくことで、どの強みをさらに伸ばし、どの弱みが特に改善の必要があるのかといったプライオリティの判断ができます。

MBO／Management by Objectives（よみ：もんひょうかんり）

人事管理や業務管理手法の1つ。

社員一人ひとりが一定期間ごとに目標を設定し、進捗管理を行い、達成度を把握し、達成度に応じて次期の目標を設定するという業務のセルフマネジメントのサイクルをしくみとしたもの。

設定した目標の達成度を人事評価と関連させ、処遇に反映する人事管理のしくみとしても機能しています。

近年成果主義人事管理への改革に伴い、社員一人ひとりが何をすべきか（目指す成果）を目標として具体的に設定し、設定した目標を確実に達成することを支援するしくみとして、目標管理制度が活用されるようになりました。

目標管理の問題として、次のような現場の声が聞こえます。

(1)目標そのものがあいまいなものが多くて困る。

(2)管理者が会社の革新方針を理解してくれなくて困る。

(3)業務を確実に進める上で必要なマネジメントツールとしての目標管理の意味が浸透していない。

そのような問題解決のために、目標管理の運用強化の施策や目標管理研修などの取組みがなされています。

Mystery Shopper

顧客視点による調査手法の一つ。覆面調査もほぼ同義語です。

小売業やサービス業を中心に、お客さまを装った調査員が実際に利用をして評価をすること。評価対象は、接客、品揃え、清掃状態、設備・備品、企画内容など体験できるものが中心です。

顧客接点現場の実態を把握することが目的なので、従業員には調査することを知らせないで行います。通常、調査員は第三者機関、あるいはお客さまであるが、社員が行う場合は従業員と面識がないことが必要です。

近年、コールセンターの実態を調査するものとして、「ミステリーコール」があります。

Mental Health

メンタルヘルスは直訳すれば「精神保健」または「精神健康」ですが、一般的にメンタルヘルスという言葉が使用されています。

組織体におけるメンタルヘルスの重要性はますます高まっています。それは、精神的ダメージ（精神的緊張や負担）をもたらす外部からの刺激＝ストレス要因が強まっているためです。

例えば、企業内におけるこうした要因には、

(1)雇用不安（雇用が守られるかどうか・・・という不安）

(2)評価不安（自分の成果や能力が自己認識通りに評価され、期待する報酬等の処遇が受けられるかどうか・・・という不安）

(3)存在不安（価値観が多様な人間集団の中で自分が受け入れられ、安定した人間関係が築けるかどうか・・・という不安）

などがあり、これらの不安を現実化する出来事が身体的不調を生み、それが精神的問題につながる・・・という悪循環に陥りがちです。

メンタルヘルスの実際のアクションは、発生した問題への対応と未然防止対応に分けられます。

精神的不健康状態が発生した場合は、カウンセリング等を含めた専門的な治療に頼るのが安全だが、未然防止という観点では、職場の各マネージャーの配慮や対応が重要になっています。すなわち、各マネージャーがメンタルヘルスの基礎知識を持ち、重要性を認識してマネジメントを行なうことが期待されるのであり、メンタルヘルスはこうした観点から、マネージャー教育の一部として必須のテーマになりつつあります。

Morale Survey

社員の組織に対する意欲、忠誠心、また組織全体の風土など、組織そのものやその施策に対する満足・不満足の要因とその現在のレベルを確認するための調査のこと。

社員の満足・不満足の要因として、例えば次のような要因があります。

(1)仕事内容そのもの

(2)報酬

(3)マネジメント・スタイル

(4)リーダーシップ

(5)権限と責任の与え方

(6)コミュニケーション

(7)会社や部門の業績

(8)社内の習慣　など

社員はこれらの要因の中のどの要因に満足しているか、一方満足していないかを定量的に把握し、その結果に基づき社員の意欲向上のための施策を立案することとなります。

モラールサーベイを一定期間ごとに継続的に実施することで、社員の意欲の推移、満足・不満足要因の変化、施策の有効性などを検証することができます。

The Malcolm Baldrige National Quality Award

アメリカ国家品質賞ともいいます。

1980年代、製造業を中心に日本および西独等の海外の企業が市場を席巻し、米国国内に危機感が高まった状況下で、米国の復活のため政府による規制の緩和や税制優遇等により競争原理が全面的に機能するような環境の整備と、企業経営者向けには競争力向上に取り組むように啓蒙活動が行われた。

この活動の中で1987年に当時のマルコム・ボルドリッジ商務長官が中心となり制定した「国家品質改善条例」が、この賞の元になっています。

ボルドリッジ商務長官は条例制定後事故死したが、ボルドリッジ氏の貢献をたたえる意味で1987年に制定された賞の名前が命名されました。